※入社辞退の場合には、選考期間中であっても速やかに相手先企業へ意思を伝えよう。

※入社してから「こんなはずではなかった」とうろたえないよう、待遇面はしっかり確認を。

※少なくとも退職の1.5〜2カ月前には意思を伝えておきたい。上司より先に、同僚や先輩、社長などに話すのはタブー。
上司の管理能力が問われるうえに、本人が機嫌を損ねて退職まで居づらくなる可能性大だ。
周囲から快く送り出してもらえるよう、退職理由は「やりたい仕事がある」など個人的で前向きな理由を。
ここぞとばかりに会社への不満をぶちまけるのは、もちろんマナー違反

※引継ぎ業務のリストアップは、伝達ミスや退職後の不要な混乱防止になる。
退職までに後任者不在の事態にも備え、業務の進め方など項目ごとにノートやドキュメントにまとめておくこと。
後任者と上司の双方に渡しておくのがポイント。

※上司や取引先、仕事上でお世話になった人にはあいさつ状をきちんと出そう。
できる人ほど、人脈を何よりも大事にするものだ。
送付は退職から日をおき過ぎないよう、引継ぎ期間中に宛先のリストアップや印刷の準備などを進めておきたい。

※後任者が決まったら必ず打ち合わせを行い、引継ぎの時間をお互いに調整しよう。
退職後のトラブル回避のためにも、一連の業務をできる限り後任者と一緒に行う。
取引先とのやりとりがあった場合には、後任者を連れてあいさつに伺うこと。
会社だけでなく、自分自身の信頼関係も維持することが、この先のキャリアアップのうえでも不可欠だ。

※会社からの受領物には、「源泉徴収票」（や「離職票」）など、後日受け取る書類もある。
退職とともに引っ越す場合は、送付先を必ず会社に伝えておこう。
引継ぎ業務の問い合わせにそなえ、上司にも忘れず連絡先を伝えること。

※退職後、年内に転職した場合は「源泉徴収票」の提出が必要になる。
年末調整の時期までなくさぬように大切に保管を。